日立ソリューションズは、お客様の全体最適の視点で豊富なソリューションを組み合わせて提供する『ハイブリッド インテグレーション』を実現します。
2013年11月15日
株式会社日立ソリューションズ
株式会社日立ソリューションズ(本社:東京都品川区、取締役社長:佐久間 嘉一郎/以下、日立ソリューションズ)は、Red Hat, Inc.(本社:米国ノースカロライナ州、CEO:James M. Whitehurst/以下、レッドハット)が認定する 「JBoss
(ジェーボス)管理者(RHCJA)」数が、全世界におけるレッドハットのパートナーの中でNo.1 (2013年11月11日現在)になりました。近年、オープンソースソフトウェア(OSS)が持つ「グローバルスタンダード」「アジア圏への展開のし易さ」「コスト削減」などの利点が認知され、企業の基幹システムにもOSSを採用する動きが増えてきています。このような背景の下、システムインテグレーション企業ではOSSを柔軟に活用したソリューション提案力とシステム構築体制の強化が急務となっています。
日立ソリューションズは、2012年10月に、レッドハットとOSSの普及に向けて提携し、「Red Hat JBoss Middleware」を含むソリューションの提案やシステム構築ができる人財の育成を推進しています。このたび、レッドハットと協力して実施している「Red Hat JBoss」開発者の早期育成トレーニングの成果として、「JBoss管理者」認定を受けた社員数が、全世界においてレッドハットのパートナーの中でNo.1になりました。
「JBoss管理者」は、稼働しているシステムでタスクを実行するなど、最大4時間にわたる実技試験を通して、OSSのアプリケーションサーバーである「Red Hat JBoss EAP」でインストール、設定、監視等の管理を行うための知識とスキルを有していると認定された技術者です。
今後、日立ソリューションズでは、「JBoss管理者」を中心に、2015年度末までに「Red Hat JBoss」の各製品のSIやサポートなどをお客様に提供できる技術者を1,000人育成します。大幅に増強した技術者により、OSSのアプリケーションサーバー「Red Hat JBoss EAP」や、ビジネスルール管理システム「Red Hat JBoss BRMS」をはじめ、OSSのシステム構築を導入前の技術支援から導入後の問題解決までワンストップで支援します。
なお、今回の発表に際し、レッドハットからエンドースメントをいただいています。
私たちは、日立ソリューションズの「Red Hat JBoss Middleware」のエンジニア育成の戦略とその進捗状況の発表を歓迎します。
レッドハット認定のJBoss 管理者プログラムは、レッドハットが提供するオープンソースミドルウェア技術を高度に活用した開発、実装、管理に関する技術者を育成しています。今回の日立ソリューションズの取り組みは、ミッションクリティカルな領域に対して、高い信頼性と柔軟性のあるオープンソースソフトウェアの採用が加速している証となっています。
米国レッドハット
ミドルウェア事業部門 製品マーケティング担当 シニア・ディレクター
マイク ピーチ
オープンソースソリューションのプロバイダとして世界をリードし、S&P500社に名前を連ねるRed Hatは、米国ノースカロライナ州ラーレーに本社を置き、世界70ヶ所以上に事業所を展開しています。Red Hatは、オペレーティング システム プラットフォームのRed Hat Enterprise Linuxをはじめ、仮想化のRed Hat Enterprise Virtualization、管理、ストレージ、サービス指向型アーキテクチャ(SOA)を含むJBoss Enterprise Middlewareなどの各種ソリューションにより、高品質かつ低コストのテクノロジーを提供しています。また、Red Hatは、世界各国のお客様にサポート、トレーニングおよびコンサルティングサービスを提供しています。
詳細につきましては、http://www.redhat.comをご覧ください。
URL: https://www.hitachi-solutions.co.jp/inquiry/ Tel:0120-571-488
担当部署:CSR統括本部 ブランド・コミュニケーション本部 広報・宣伝部
担当:槇田
TEL:03-5479-5013 E-mail:koho@hitachi-solutions.com
※ Red HatとJBossは、米国およびそのほかの国において登録されたRed Hat, Inc.の商標です。
※ ハイブリッドインテグレーションは、株式会社日立ソリューションズの登録商標です。
※ その他記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商標もしくは登録商標です。
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