日立ソリューションズは、お客様の全体最適の視点で豊富なソリューションを組み合わせて提供する『ハイブリッド インテグレーション』を実現します。
2006年5月31日
株式会社日立システムアンドサービス
株式会社日立システムアンドサービス(本社:東京都港区、執行役社長:中村 博行、以下「日立システム」)は、マイクロソフト株式会社殿(本社:東京都渋谷区、代表執行役社長:ダレンヒューストン、以下「マイクロソフト」)の.NET技術を基盤としたアプリケーション開発において、標準化した開発手順と組合せることで大幅な生産性と品質及び保守性の向上を実現するアプリケーション開発フレームワーク「CosaDenta(コーサデンタ)」の新バージョン、「CosaDenta V2」を、2006年5月31日より販売します。
エンタープライズシステムの構築技術として.NETは急速に普及しています。.NETはインターネット時代における新しいアプリケーションを実現するための開発及び実行基盤技術として、その導入においてはXML/Webサービスをはじめとした幅広い技術が適用可能です。そして大規模なアプリケーション開発において.NET技術の採用が進むにつれ、その開発技術の標準化の必要性も高まっています。
日立システムでは、.NETによるシステム構築を早くから積極的に手がけきました。その開発技術を標準化したフレームワークを開発し、数々の開発プロジェクトでの適用を通じて2004年4月よりアプリケーション開発フレームワーク「CosaDenta」として販売を開始しています。
本日販売を開始する新バージョン「CosaDenta V2」は、機能やコンセプトはそのままに、マイクロソフトの.NET Framework 2.0およびVisual Studio 2005に対応いたしました。さらに、メール送信機能、ログ機能、認証機能等の強化・拡張を実施し、より生産性と品質及び保守性の高い開発の支援を図っています。
1.「CosaDenta V2」の特徴
2.「CosaDenta V2」の主な機能の概要
3.「CosaDenta V2」 標準価格(税込価格)
※ 価格は前バージョン1と同じです(価格は据え置き)。
4.出荷時期
2006年5月31日
また、日立システムでは、.NET開発技術の標準化ついて、アプリケーションフレームワーク「CosaDenta」の開発・適用だけではなく、上流設計工程から開発や適用・評価までの一連のプロセスについても標準化を行い、.NET標準開発手順「COMMONDATION.NET」として体系化しています。これにより、設計ガイドやノウハウに基づいたベストプラクティスを活用した設計と、「CosaDenta」や推奨開発ツールと連携した開発の効率化が可能です。
更にこれら「COMMONDATION .NET」に基づいた.NET技術の導入やアプリケーションの設計ノウハウを、コンサルテーションサービスとして提供するためにソリューションメニュー化し、「CosaDenta」と合わせて提供しています。また、「CosaDenta」の適用を前提としたアプリケーション開発を行う設計者と開発者をそれぞれ対象としたユーザ向け教育サービスも準備しています。
このように日立システムでは、.NET技術を基盤に「CosaDenta」を適用したシステム構築において、上流コンサルテーションから個別システム開発及びユーザ教育を含めトータルなソリューションをご提供します。
サービスメニューと価格
このたびの株式会社日立システムアンドサービス様による .NET Framework 2.0 および Visual Studio 2005 に対応したアプリケーション開発フレームワーク「CosaDenta V2」 の発売開始、誠におめでとうございます。
ソフトウェア開発企業にとって、様々な業務アプリケーションを構築する上で、業務要件に依存せず共通に利用可能な機能構造とコンポーネントの独立性や再利用性を向上させるための基盤を利用することは、開発生産性の上でも非常に重要な要素となってきます。
今回の製品発売により、.NET Framework 2.0 および Visual Studio 2005を用いたソフトウェア開発の生産性がより一層高まり、これにより、Visual Studio をご利用頂いているユーザー企業様の利便性がさらに高まるものと期待しております。
株式会社日立システムアンドサービス
東京第1営業本部 第3営業部
担当 : 府中(ふちゅう)
TEL : 03-6718-5803
E-mail : cosadenta@hitachi-system.co.jp
記載している、会社名、製品名は各社の商標または登録商標です。
CosaDenta、COMMONDATIONは、(株)日立システムアンドサービスの登録商標です。
本文中では、TMマーク・Rマークは明記しておりません。
ニュースリリースの内容は発表当時のものです。商品の販売終了や組織変更により、最新の情報と異なる場合がありますのでご了承ください。