近年、「1on1」という面談が、組織活性化・従業員のリテンションの観点から注目されてきています。定期的な評価面談に加えて、月１回以上の頻度で、上司と部下の相互理解を深め、部下の成長を支援していく目的で実施する１対１の面談です。実施者のうち81％が役に立ったと回答し、2020年度以降、在宅勤務が主流となりつつある当社の業務スタイルでは、直接的に上司・部下が顔を合わせる機会が少なくなることもあり、各職場での積極的な推進を支援しています。

期首に行われる方針説明会に加え、経営層との直接対話の機会を設けるため、職位ごとに社長とのコミュニケーションイベントを20回以上開催しています。

2021年度には、1回につき7名前後の少人数で会社の事業や展望を議論し合うラウンドテーブルミーティングを25回開催しました。また、社長の想いや考えに対する従業員の理解促進を目的に、全従業員を対象にタウンホールミーティングも実施しており、10回以上開催しています。

当社グループ全体で共通の従業員サーベイを毎年実施し、従業員のエンゲージメントや各部門の強み・弱みを調査しています。各部門のマネージャーと人財部門が協働して自部門の結果を分析・フィードバックし、それにもとづくアクションプランを立案・実行することを通じて、エンゲージメントを強化し、組織パフォーマンス向上につなげています。

デジタルトランスフォーメーション（DX）をけん引するデジタル人財の育成に注力しています。

「DXケイパビリティの強化」を方針に重点人財育成施策に取り組んでいます。「DXケイパビリティ」とは、「デジタルテクノロジーの知識や技術によりお客さまのビジネス変革に寄与し、当社のDX事業を成功に導く組織的な能力」と定義しており、事業プロセスを５つのフェーズに分けて、各フェーズで必要となる５つの力に、「アップデート力」と「ダイナミック・ケイパビリティ」を加えた７つの組織的能力を人財育成により強化しています。

この一環で、ビジネス創生人財、データサイエンティストやAI人財、クラウド人財、アジャイル人財などのデジタル人財の育成を強化しています。

デジタルリテラシー、ソフトウェアエンジニアリング、品質保証、プロジェクトマネジメントなどのデジタルスキルは、若年層育成施策を中心に、全従業員を対象にベーシックな教育として提供しています。

当社では、事業をけん引するリーダーの中長期的な育成に取り組んでいます。若年層から必要な知識・スキル・マインドの習得・向上を図ることで、計画的な人財育成・キャリア形成を行っています。

当社では、テクニカルスキルとヒューマンスキルの両面で計画的に若年層必須教育を実施することで、自律的に行動できるプロフェッショナル人財の早期育成を図っています。

新入社員に対しては、入社後3ヶ月間、社員としてのマナー、ビジネス基礎スキル、技術知識を習得する研修を行っています。

従業員一人ひとりの自律的なキャリア形成を組織的に支援しています。従業員が特性、実現したいキャリアプランを考える機会として、各世代に対してキャリア・デザイン・ワークショップを提供し、上司は1on1などによる対話を通して、部下のキャリア志向や特性に応じて具体的なアドバイスや支援を行っています。

特に若年層とエルダー社員に向けて、キャリアを考えるワークショップと手挙げ異動制度を組み合わせて集中的に実施しています。

また、従業員一人ひとりのキャリアプランに沿って自律的に学ぶ内容が選べるよう、専門性レベルや階層レベルに応じた知識、スキル、マインドの修得・向上が図れる幅広いプログラムを、学びのプラットフォームである「Hitachi University」にて提供しています。特に、「アップデート力の強化」に注力しており、従業員がキャリア志向や強みに応じて自律的に学び、成長することを支援する自己啓発支援制度を充実させています。

社内FA（フリーエージェント）制度や社内公募制度、若年層ジョブマッチング制度により従業員の意思・意欲にマッチした仕事に応募・チャレンジする機会を提供しています。

従業員の自由な発想や垣根の低いオープンなコミュニケーション、従業員同士のコラボレーションの促進のため、ドレスコードを改定しました。